第一章【概要】（2）権力構造

創価学会批判をする勢力や形態は、
学会の発展の度合いに合わせて変化しました。

初期のころは、学会員が増えることにより、
信者を取られて、利益が減る宗教団体からの攻撃でした。

政治に関わるようになってからは、
既成権力者から陰湿な破壊工作を受けることになりました。
そして、学会が世界的な教団に発展すると、
所属していた、寺院である日蓮正宗が、乗っ取りを企ててきたのです。

これらの反創価学会の言動は、種々多岐な方面にわたりました。
また、スケールや形態も、学会の状況に応じて大きく変化しました。
そこには社会の現実が色濃く反映されています。

あるTV局の放送では、司会が、

「巨大化した創価学会の問題は、単なる、一宗教団体の問題ではなく、
社会問題です。だから、報道として取り上げるのです」

などと言い訳をしながら、学会批判を繰り返していました。
週刊誌も同じです。代表的なものは、すべて、批判記事を
何度も特集しました。

学会の批判記事さえ載せれば、
販売部数が伸びるという時期もありました。
いずれの週刊誌でもいいのですが、
これまでに掲載した学会批判記事を
すべてまとめると、膨大な量になるはずです。

さらには、SGI（創価学会インターナショナル）
池田会長（単に会長とも表記）への国会証人喚問要求までもが、
国会議員のなかから出てきたのです。

結果的には、当時の秋谷会長が、
参考人招致に応じることで、決着しました。
1995年（平成7年）のことです。

いったい、これらの学会批判の本質は、何だったのか、
答えは簡単です。

もし、学会が次のような方針で活動したならば、
一切の批判は、起こらなかったでしょう。

1.学会に入会しても、それまで属していた宗教団体には、
引き続き、信者や檀家として所属し、しっかり、金品を寄付する。

2.学会は、宗教団体なのだから、政治には関わらない。
学会を守ってくれる政党には、推薦、支持を出してもよい。

3.所属している日蓮正宗寺院の僧侶の言う事には、服従する。
供養を多く差し出す。

これであれば、批判する必要性はまったく無かったでしょう。
しかし、この活動形態であれば、現在の学会の姿は、
あり得ないことは、当然です。

学会批判の本質は、口先では、いかにも、りっぱで高邁（こうまい）な、
正義感から言っているように偽装していますが、
実際には、損得勘定から大騒ぎしているのに過ぎないのです。

マスコミや権力が学会批判のキャンペーンなどを張る裏には、
必ず、学会が発展すれば、損害を被る人や団体の存在があります。
表立って批判している人の背後の人脈を調べると、
大物政治家や新興宗教団体の幹部、
既成仏教の重鎮などの暗躍があります。

ところで、余談になりますが、
戦後の創価学会が受けてきた、非難と弾圧の歴史を
学問的に研究することは、
日本の戦後史を新たな観点から紐解く事になるでしょう。

社会のさまざまな集団や勢力、例えば、
町内会、宗教団体、労働組合、政治団体などの存在が、
創価学会の存在と抵触するような時、
どのような学会批判の言動をなしたかを、詳らかに観ていくと、
戦後の日本の社会構造や政治権力の力学的構造が、
明瞭な稜線を持って浮かび上がってきます。

これは貴重な、社会学の研究の一つのテーマになるでしょう。